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皆さんは自分や家族が、がんなど病気になっても、収入は変わらないと思っていませんか？
がんなど病気になったことによる医療費などの支出よりも、働けなくなるリスクによる“収入減”の方が、
より深刻な問題です！

　３人に１人は就労可能な年齢でがんにかかっている　
高齢になると病気になるリスクが高くなります。
しかし、高齢者（65歳以上）だけでなく、
15歳から64歳のがん患者も増加しているのが現状です。
国立がん研究センターがん対策情報センターの統計によると、
2012年に診断されたがん患者約87万人のうち、
20～64歳は約26万人と全体の約30％を占めています。
つまり、3人に1人は就労可能な年齢でがんにかかっています。


　がんにかかった後、６割近くも収入が減ってしまう　
「治療や療養に専念するため」などといった理由から、退職されてしまう方もいらっしゃいます。
東京都福祉保健局の「がん患者の就労等に関する実態調査（2014年5月）」によると、個人の収入が「減った」と
回答している人が５６．８％と半数以上占め、世帯の収入についても「減った」と４５．０％の人が回答しています。
つまり、本人の収入だけではなく世帯の収入ごと減ってしまう可能性があるということです。
例えば、会社員の夫ががんになってしまった場合、妻は、病院への付き添いや夫の世話などで仕事を辞めてしまったり、休んだりすることが増えるでしょう。
もし、逆の立場になった場合でも、会社員の夫も、病院への付き添いなどで仕事を休んだり、残業ができなくなったり、出張が減ったりして収入が減少してしまいます。


そういった時に、働けなくなった時の保障などの保険に加入しておけば、経済的な心配は減るでしょう。
治療に専念できるように、経済的備えがそれぞれ必要です！
決して万が一ではありません。
今から準備を始めましょう。